本紙が注目したいパビリオンの一つが、住友グループ34社による「住友館」だ。 同館には、住友ゴム工業や住友理工などゴム業界の中核企業も参画。来場者が“森の冒険”として体験する「UNKNOWN FOREST」をはじめ、参加型共創プロジェクト「ミライのタネ ...

(本記事は月刊ラバーインダストリー10月号「農業に貢献するゴム企業」特集にて掲載) ...

ブリヂストンは4月3日、ブリヂストングローバル研修センター（東京都港区）で「第22回ブリヂストンこどもエコ絵画コンクール表彰式」を開催した。

マーケットエッジ株式会社代表取締役　小菅　努 ...

横浜ゴムおよび横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、「令和7年大船渡市赤崎町林野火災」の被災地である岩手県大船渡市に、横浜ゴムから25万円、「YOKOHAMAまごころ基金」から25万円、合わせて50万円の災害見舞金を寄 ...

天然ゴムの主要産地国であるタイのプリンス・オブ・ソンクラー大学のゴム研究関係者ら8人が日本のゴム市場の最新動向を探るため来日、3月24日に 駐日タイ大使館（東京都品川区）で日本ゴムトレーディング協会の理事らと面会した。

月面でモビリティを足元から支 ...

TOYO TIREは、ミャンマー中部で発生した地震による被災者および被災地域の支援として、日本赤十字社を通じて救援金200万円を寄付することを決定した。

デンカは、米国のベンチャー企業である Transform Material社と共同開発契約を結び、マイクロ波プラズマを用いたメタン（炭化水素）からアセチレン・水素を製造する技術・設備を導入し、低炭素アセチレンの量産技術構築に向けた開発を進めてきたが、Transform Materials社が解散したことで、開発計画の継続を断念した。

日本免震構造協会（中澤昭伸会長）は3月26日にWebで会見を行い、「第26回日本免震構造協会賞」の受賞結果を発表した。 同賞は免震構造等の技術の進歩および適正な普及発展に貢献した個人、法人および団体を対象に与えられるもので、2000年から実施している ...

デンカおよびデンカポリマーは、持続可能な社会の実現を目指し、グループ独自の資源循環システムブランド「D―NODE」（ディーノード）を立ち上げた。 D―NODEは、使用済みポリスチレン製品やバイオマス原料を活用し、スチレン系材料の再資源化と再製品化を推進するブランド。 同社グループは、原料から最終製品までの一貫した製造・販売体制を持つスチレンチェーンを基盤に、2024年3月からデンカ千葉工場（千葉県 ...

ゴム報知新聞では、ゴム関連企業を対象に「2025年度春の新卒採用状況」アンケートを実施した。回答のあった24社の2025年度春の新卒採用人数は1,154人となり、同一企業との比較では2024年度の ...